インターンシップとは？
インターンシップの起源
どの職業にも、講義ではなく、実際の仕事場でしか学べないものがある。実務を経験することによって培われた判断が理論を補う。
（米シンシナティ大学学長 ハーマン・シュナイダー）
インターンシップは1900年代初頭に、上記の理念に基づいてアメリカで開発された教育プログラムで、学生が在学中に自分の専攻や将来のキャリアに関連した企業で就業体験を行うものです
学生はインターンシップに参加することで、専門分野の学習とそれに関連した実務経験とを交互に行うことができ、これにより産業界において即戦力となる能力、スキルの向上が期待されています。
実際に欧米の新卒採用では、大学での単位だけでなく、インターンシップを初めボランティアなど大学の外での活動実績も採用基準に大きく影響します。大学自体でも、学生が一定期間主体的にインターンシップに参加することを卒業条件にしているところもあります。
なお、米国では大学と企業が連携してプログラムを構成する「Co-opプログラム」と、企業がプログラム作成や運用を主体的に行う「インターンシップ」は区別して使われていますが、日本では学生が企業で就業体験をすることを「インターンシップ」と一括りにしています。
企業主体のプログラムの場合は、学業に差支えがないことが条件になりますので、夏休みや春休みといった長期休暇期間に実施する企業がほとんどです。
日本でのインターンシップの展開
【Bi助っ人】がサービスを開始した1998年頃は、国内では大手企業のごく一部がインターンシップを社会貢献活動の一つとして運営していることがほとんどでした。
景気の低迷の中、なかなか採用活動に積極的になれない企業の事情もあり、インターンシップは「お金と人事に余裕のある企業が導入するもの」と思われていた時期が続きました。
そのため、企業や仕事を体験したい学生にとって、インターンシップは有効な手段と認識されつつも参加の道のりは「狭き門」。参加したいけれどなかなかできない...そんな状態があったのは事実です。
その状況が変わってきたのはつい2年ほど前から。
大学新卒就職者の3年以内の離職率が30%を超える中、インターンシップを通して企業や業務の認知度を上げる、入社前に学生の仕事に対するイメージと現場のギャップを埋める、コミュニケーションを取ることで愛着を持ってもらう...などの目的でインターンシップを導入する企業が増えてきました。
大手に限らず中小企業やベンチャーが積極的に応募を始めたのもここ最近です。
日本ではインターンシッププログラムの導入に対し、国からの支援対策がインターンシップ発祥の地であるアメリカほど充実しているとは言えませんが、企業や自治体の熱心な取り組みによりプログラムのバリエーションが豊かになっているのは確かです。
インターンシップに関する情報サイト自体も飛躍的に増えていますので、学生の方が様々な条件や希望に合わせてインターンシッププログラムを選択する余地が出てきたと言えるでしょう。
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